社員食堂のニーズって?
メリットを活かして充実した職場環境づくりを!

お昼時になると、多くのサラリーマンがランチを食べますよね。
コンビニで買ってきたり飲食店に足を運んだり、お弁当を持参したりとさまざまなスタイルがありますが、その中でも人気が高いのが「社員食堂」です。
その企業に勤める従業員のために用意された食堂であり、企業によっては従業員以外も利用できるケースがあります。
福利厚生の一環として取り入れるケースが多いですが、運営内容について深く考えたことはあるでしょうか。
社員食堂は、従業員のニーズに応じた運営をすると満足度が高まり、さまざまなメリットを得られるのです。
今回は、社員食堂の運営を検討している企業のために、社員食堂の効果やメリット、実際の事例などを紹介していきます。

1.社員食堂とはどのようなもの?運営方式の種類は?

はじめて社員食堂を運営する場合、そもそも社員食堂とはどんなものかよく知らないというケースも珍しくありません。
適切な運営には知識をつけておくことが不可欠なので、社員食堂の運営方式の種類や注意点などについて解説します。

1-1.社員食堂とは

社員食堂とは、企業が従業員のために設置する給食施設や設備のことです。
本来、企業は業務をこなすための場所であり、食事をするための場所は必要ありません。
それでも社員食堂を設置するのは、「企業が近隣に飲食店などがない不便な場所にある」「業務におけるセキュリティ保護のために外出できない」などの理由からです。
このような場合、従業員の不便を解消するために社員食堂を設置するケースが多いです。
ほかにも、福利厚生の充実を図るなど、さまざまな理由から社員食堂が活用されています。

1-2.運営方式の種類

ひと口に社員食堂といっても、運営方式の面から見ると3つのタイプに分類されます。
1つ目は「直営方式」というもので、その名の通り企業が直接調理師や栄養士などを雇用し、社員食堂を運営および管理しているのが特徴です。
この方式は人件費や設備費などがかかるため、資金力が豊富な大企業が行うことが多いです。
2つ目は「準直営方式」で、企業とは別に新たな給食会社を設立し、そこに給食業務を運営・管理してもらいます。
3つ目は「外部委託方式」で、すでに存在する給食会社に依頼し、社員食堂の運営を任せるという方式です。
専任の管理栄養士が豊富なメニューを考案したり、全国各地に事業部を置いて幅広く対応していたり、給食会社によってさまざまな特徴があります。

1-3.運営上の注意点

いずれの運営方式で社員食堂を始めるにしても、注意しておかなければならない点があります。
たとえば、法律上の問題。
税法上では、社員食堂にかかる費用のうち、従業員が社員食堂で負担する費用が50%以下の場合は「現物支給」と見なされます。
現物支給は課税対象となるため、従業員と企業双方が税金を支払わなければなりません。
無料で食事を提供している場合、企業側は給与課税による税金や社会保険料などを負担するケースもあります。
また、せっかく社員食堂を設置しても、利用されなければ十分な効果やメリットを生み出せません。
従業員が好むメニューにするなどの配慮も必要となるため、社員食堂専任の担当者を新たに配置したほうが良いこともあります。

2.社員食堂を運営する効果やメリットは?

社員食堂の運営によってどんな効果やメリットがあるかは、企業にとってもっとも気になるところですよね。
マルハニチロホールディングス株式会社では、2013年に「ビジネスパーソンのランチと社員食堂に関する調査」というアンケートが行われています。
その結果を参考に、社員食堂の効果やメリットを紹介していきましょう。

2-1.福利厚生として活用できる

社員食堂を設置するメリットとして、まず挙げられるのが「従業員のモチベーションアップ」です。
マルハニチロホールディングスのアンケートでは、約40%の従業員が、社員食堂があることでモチベーションが高まると回答していました。
福利厚生を充実させると、従業員は「この企業は自分たちのことを大切にしてくれている」と満足感を得やすくなります。
社員食堂も福利厚生の一環として活用できるため、従業員の満足感を高めて仕事へのモチベーションアップにもつながります。
このことから、社員食堂には所属する企業への帰属意識や満足感を高める効果があるといえるのです。

ただし、魅力のない社員食堂は従業員があまり利用してくれません。
これでは運営にかけるコストが無駄になってしまうため、料金やメニューなどを工夫し、満足できる社員食堂にすることが大切です。
また、手厚い福利厚生は企業外部へのアピールにもつながります。
企業としてのブランディングにもメリットがあるため、まさに一石二鳥です。

2-2.社員の健康増進になる

スムーズに仕事をこなすためには、健康的な体づくりが欠かせません。
健康に不安があると、仕事を休みがちになったり集中力が続かなかったりして、効率や生産性が落ちてしまうこともあります。
この点、社員食堂は「従業員の健康増進」にも役立つため、大きなメリットを持っています。
たとえば、社員食堂に栄養士を配置し、資質や糖質、カロリーなどを抑えたヘルシーメニューを積極的に取り入れたとしましょう。
毎日その食事をとることで、従業員の体は自然と健康になっていく可能性が高いです。

一人暮らしの従業員や多忙な従業員は、食事の管理がきちんと行えないことも珍しくありません。
塩分の多い外食を繰り返したり、好きなものばかり食べてしまったりして、栄養バランスが偏ってしまうケースも多いです。
社内で栄養バランスのとれた食事を手短に食べられれば、こういった問題を解決して健康的な体づくりが目指せるのです。
実際に、アンケートでは50%以上の従業員が「社員食堂は健康増進に役立っている」と回答しました。
健康増進が、ひいては仕事の生産性を上げることにつながるため、企業にとってもメリットがあるのです。

2-3.コミュニケーションが活性化される

社員食堂は、毎日多くの従業員が集まる場所でもあります。
テーブルや椅子などもたくさんあるため、食事だけでなくちょっとした休憩や打ち合わせなどに利用するケースもあります。
このように従業員が多く集まるため、自然と従業員同士のコミュニケーションが図れるというメリットもあるのです。
事実、アンケートでは50%以上の従業員が「コミュニケーションが活発になる」と回答していました。
特に、食事をしている時間はリラックスしやすいため、より自然で活発なコミュニケーションができるケースも多いです。

社員食堂は基本的にどの部署の従業員でも利用できるため、普段はあまり顔を合わせることのない人とも頻繁に会える可能性があります。
社員食堂がなければ交流が生まれなかった従業員同士でコミュニケーションが深まり、企業全体の一体感や新たな業務のつながりが生まれることもあるでしょう。

3.社員食堂へのニーズはどのようなものがあるのか

さまざまな効果やメリットを得るためには、従業員が利用したくなる社員食堂にすることがポイントです。
そこで、マルハニチロホールディングス株式会社のアンケートをもとに、従業員が抱く社員食堂へのニーズにはどんなものがあるかを読み解いていきましょう。
こちらも、2013年の「ビジネスパーソンのランチと社員食堂に関する調査」を参考にしています。

3-1.栄養バランスがいい

従業員が社員食堂に期待しているニーズのひとつに、「栄養バランスに優れた食事」が挙げられます。
日本政策金融公庫が2016年に行った調査によると、若年層から全世代にかけて健康志向が高まり、50代では特に上昇していることがわかっています。
自分の健康に関心を持ち、体の状態を良好に保っておきたいと考える人が多いのです。
その意識が向かいやすいのが、毎日の食事です。
人間の体は、毎日口にする食べ物によってつくられているといっても過言ではありません。
栄養バランスが均等かつ充足していれば健康に、偏った栄養バランスを続けていれば不健康になってしまう可能性が高いのです。

健康志向の高まりは、手軽に食事をとれる社員食堂へのニーズにもつながります。
おいしさや食べごたえだけでなく、栄養バランスの良さも求められていることを理解してメニューづくりをしなくてはなりません。
社員食堂の担当者や調理師だけでは難しい場合、専門知識を持つ栄養士などを配置すると良いでしょう。

3-2.時間がかからない

毎日忙しく働くビジネスパーソンの中には、「食事にあまり時間をかけたくない」という人も多いです。
性別や年代などによっても異なりますが、ビジネスパーソンが毎日のランチにかける時間の平均は、30分以下しかありません。
飲食店でランチをする場合、周辺にあるほかの企業からも多くの人が飲食店にやってきて混雑するため、時間をかけられないケースが多いです。
一方で、仕事に追われてゆっくり食事をする時間がないというケースも珍しくありません。

どちらのケースでも、職場に社員食堂があれば外出する必要がなくなるため、時間をより有効に使えるようになります。
出歩く時間を節約できるので、その分ゆっくり食事をとったり、リラックスタイムにあてたりできるでしょう。
また、丼ものなど時間をかけずに食べられるメニューが豊富にあると、忙しくてゆっくり食べられない従業員のニーズも満たすことができます。
ランチにかける平均時間を把握し、サッと済ませられるメニューも取り入れることが大切です。

3-3.満足できるメニュー

食事を提供する場所である社員食堂は、いうまでもなく「満足度の高い」メニューが求められています。
旬の食材を使った季節を感じられるメニューや味のバリエーションが豊富なメニューなど、おいしい食事が満足度の高さにつながるのは当然です。
さまざまなジャンルのメニューがあれば、社員は自分の好みやその日の気分に合わせ、自由に食事を選んで楽しむことができます。
自然と満足度も高くなっていくので、ニーズに合った豊富なメニューを用意しましょう。

また、満足度とは味のことだけを指しているわけではありません。
たとえば、熱いものや冷たいものが出来たてですぐに食べられる、食欲をそそる見た目であるなど、さまざまなことが満足度につながっているのです。
どんなに味がおいしくても、時間が経って冷えた料理やグチャグチャに盛り付けられた料理が出てくると、満足度が低くなってしまうおそれもあります。
どんな料理が従業員の満足度を高められるのか、意識しながらメニューを考えることが大切です。

3-4.金額が安い

従業員にはそれぞれ収入があり、その範囲内で毎日ランチを食べています。
食費は家計の支出の中でも大きな割合を占める部分なので、「できるだけ安く済ませたい」と考える従業員も少なくありません。
社員食堂においてもその期待は高く、安くランチを食べられることも重要なニーズのひとつになっています。

ビジネスパーソンがランチにかける平均的な費用は、1回あたり500円以下です。
20代の女性に限って見てみると、それよりも低く400円以下になっています。
このため、社員食堂ではさらに安い「350円以下」で食べられるようなリーズナブルなメニューが求められているのです。
また、金額の安さだけでなく、支払い方法も社員食堂ならではの便利さがあるとなお良いでしょう。
チケットや社員証による電子マネー決済など現金以外の支払い方法に対応すると、財布を持たなくても食事ができるため利便性が増し、より多くの人が利用する可能性があります。

4.社員食堂に関するアンケート結果から分かること

社員食堂を積極的に利用する人もいれば、ほとんど使わないという人もいます。
従業員に利用してもらって効果を発揮するものなので、従業員の社員食堂に対する意識を知っておくことも大切です。
株式会社リクルートライフスタイルの「ホットペッパーグルメ外食総研」が行ったアンケートを参考に、社員食堂を使いたい理由と使いたくない理由を紹介します。

4-1.社員食堂を使いたい理由

ホットペッパーグルメ外食総研のアンケート結果によると、社員食堂は「有料でも安い」ので利用したいと回答した人が50%近くになりました。
それに次いで多かった理由が、「外に出るのが面倒」「短時間で食べられる」というものです。
安くて手軽、サッと食事を済ませられるという、社員食堂のメリットを存分に活かした回答だといえます。

一方、社員食堂を利用したい理由に「栄養バランスがよい」と回答した人は約20%です。
「味がよい・おいしい」という理由を挙げた人も同じく20%ほどいるので、合わせると40%近くの人が食事の内容を重視しているといえます。
これに、「コミュニケーションが取れる」「安全・安心」という理由を挙げた人を加えると、全体の50%を超えます。
この結果から、社員食堂は安く食事ができて時間を有効に使えるという点のほかに、栄養面やコミュニケーションなど幅広い面でニーズが高いことがわかるでしょう。

4-2.社員食堂を使いたくない理由

社員食堂がある人に社員食堂を利用したくない理由を聞いたアンケートでは、約30%が「社員食堂を利用したくない理由がない」と回答しました。
つまり、約3人に1人は特に抵抗感もなく社員食堂を利用したいと思っているということです。
それ以外の理由では、「おいしくない」「金額が高い」「種類が少ない」「魅力的なメニューが少ない」というものが多いです。
「おいしくない」を理由に挙げたのは50代の男女が多く、「金額が高い」を挙げたのは20~30代の女性に多いという特徴があります。

社員食堂を利用したくない理由としては、提供される食事の内容にかかわるものが多い傾向にあります。
味や料金、メニューのバリエーションを工夫すれば、より多くの人に社員食堂を活用してもらえる可能性があるのです。
従業員の年代層などを考慮し、ニーズを満たせるメニューの開発が必要不可欠だとわかります。

5.社員食堂の事例

これまで従業員のニーズを満たすことがポイントだと紹介してきましたが、「具体的にどうすれば良いのか」と悩んでしまうこともあるでしょう。
社員食堂を成功させたいなら、すでに成功させている企業の事例を参考にするのが一番です。
ユニークな社員食堂を運営している事例を6つ挙げるので、参考にできそうなものから挑戦してみましょう。

5-1.事例1:株式会社タニタ

計測器の大手メーカーである「株式会社タニタ」の社員食堂は、従来の食堂のイメージを覆すような斬新なシステムをいち早く取り入れました。
社員食堂を利用したい場合、まずは前日までに社内ネットワークからメニューをチェックし、申し込みをしなければなりません。
つまり、完全予約制です。
当日になって社員食堂で食べたいと思い立っても、利用することはできません。
一見すると不便そうですが、予約することで給与から食事の料金が引き落とされ、手ぶらで食事ができるというメリットがあります。

また、健康をテーマにした週替わりのメニューには管理栄養士からの丁寧な解説も記載されており、読んでいるうちに自然と栄養や健康の知識も深まっていきます。
どのメニューも野菜が多く、約500キロカロリーに抑えられているのが特徴で、社員食堂を利用してダイエットを成功させた従業員もいるほどです。
これらの取り組みが話題を集め、「タニタ食堂」としてメディアに取り上げられたこともありました。
社員食堂が、企業のブランディングと従業員の健康増進に貢献した良い実例といえます。

5-2.事例2:株式会社スクウェア・エニックス

ゲーム開発大手の「株式会社スクウェア・エニックス」では、1日に1300食が利用される大規模なラウンジを備えています。
ラウンジは非常に明るく、テーブルとイス以外にもバルーンやオシャレなパーテーション、企画コーナーなど社員食堂らしからぬ賑やかなデザインが特徴です。
イスの座り心地や窓からの見晴らしにこだわったり、自社のゲームのキャラクターを随所に配置したりと、毎日利用しても飽きさせない工夫をしています。

肝心の食事も、実にバラエティ豊かです。
野菜の多いヘルシーメニューはもちろん、お弁当やお菓子、ドリンクコーナーなど多種多様な食べ物が勢ぞろいしています。
数百人規模のプロジェクトチームの打ち上げ時には、立食スタイルで打ち上げ会場に早変わりすることも。
ほかにも、従業員の家族が参加できる半年に一度のファミリーデーもあり、社員食堂という枠にとらわれず多目的に活用されています。
ほかのプロジェクトメンバーとのコミュニケーションの場になっていることもあり、従業員に好評を博しています。

5-3.事例3:株式会社アシックス

大手スポーツ用品メーカーである「株式会社アシックス」には、「カフェ・サーナ」と名付けられた社員食堂があります。
サーナとはラテン語で「健康」を意味する言葉であり、会社として従業員の健康を重要視していることの表れです。
新鮮でおいしく、地域にも貢献できるという理由から食材を近隣エリアから調達しているというこだわりよう。
スポーツ関連企業という職業柄健康志向の高い人が多く、健康的なメニューが豊富に並んでいます。
カロリーを抑えた「バランスミール」や、健康診断で問題があった場合に健康状態改善目的でつくられる「アスリート飯」など、保健師が加わって考案されたメニューが特徴です。

1日あたり約450人もの従業員が利用しますが、混雑を回避するために2グループに分けて利用するなど対策もバッチリ。
打ち合わせブースや多目的施設なども用意されており、ランチをしながら仕事をこなすこともできます。
値段が安くてボリュームもあり、従業員たちにも好評です。

5-4.事例4:株式会社はてな

webサービス開発を行っている「株式会社はてな」では、企業内に専用の調理設備を備えていません。
「調理できないのにどうやって社員食堂を運営するのか」と思うでしょうが、実は近隣のマンションを1室借り、そのキッチンで調理するという方法で料理を作っているのです。
レンタルしたマンションで2名のシェフが調理し、できあがった料理を食堂へと運びます。
この方法なら、オフィスに特別な設備を導入しなくても社員食堂が運営可能です。

マンションを借りることで、キッチン以外の部屋に書類を保管したり、従業員の駐輪場や駐車場を確保したりというメリットもあります。
社員食堂は従業員が無料で利用でき、日替わりのビュッフェスタイルで好きなものを好きなだけ食べられます。
来客と一緒に食べることもできるため、営業活動に活用しても問題ありません。
エンジニアが多い企業なので食事が不規則になりがちでしたが、「まかない」があることできちんと食事がとれ、従業員の健康増進にも役立っています。

5-5.事例5:GMOインターネット株式会社

インターネット関連事業を行う「GMOインターネット株式会社」では、「GMO Yours」という社員食堂が運営されています。
世界を相手にインターネットを駆使して行う業務の特性上、海外との交渉や深夜の業務に備えて24時間年中無休で運営している非常に便利な食堂です。
しかも、食事やドリンク、ちょっとしたお菓子などまですべて無料で提供されているというから驚きですよね。

社員食堂は、従業員のコミュニケーションを深めるために花見や夏祭りなど定期的なイベントにも活用されています。
インターネット業界向けの外部イベントへも無償で貸し出しており、業界全体の活性化も図っています。
金曜日の夜になると無料のバータイムが設けられるなど、従業員がより楽しく、よりコミュニケーションを深められるようにさまざまな工夫がされているのです。

5-6.事例6:ヤフー株式会社

ポータルサイトを運営する「ヤフー株式会社」は、なんと820もの座席数を誇る大規模な社員食堂を備えています。
ランチ時になると従業員で賑わい、1日に約2600食も提供されるほどの人気です。
カロリーを抑えたヘルシーメニューやバラエティ豊かな小鉢料理をはじめ、1gあたりわずか1.5円のビュッフェも人気があります。
社員証や電子マネーで決済できるため、財布を持ち歩かなくても良いのがうれしいポイント。
どのフロアに何人の従業員がいるのかを把握する位置情報システムを備え、社員食堂まで行かなくても混雑ぶりがわかるなど、利用しやすいように工夫がされています。

2016年に行われた本社移転にともない、「社内レストランプロジェクト」を立ち上げて、業者やメニュー選びに従業員が積極的に関わりました。
これにより、従業員のニーズを満たした満足度の高い運営が実現できています。
外部の人が利用できるレストランやカフェも社員食堂とは別の階にあり、企業内外のコミュニケーションを活性化するために幅広く活用されています。

6.ニーズに応える社員食堂でモチベーションアップを図ろう!

社員食堂は、安くて栄養バランスが整ったメニューを、外へ出かけなくても食べられる効率的な存在です。
従業員にメリットがあるのはもちろん、モチベーションアップによる生産性の向上や、コミュニケーションの活性化で部署間の連携が密になるなど、企業にもプラスの効果があります。
従業員のニーズにうまく応えられればプラスの効果が高まりやすいので、社員食堂の導入を検討している場合はニーズを正しく把握することを心がけましょう。

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